生鮮食品の高騰と為替・原油の関係性【トレンド+plus】

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物価上昇の主な要因の１つは、生鮮食品です。
2020年を100とした消費者物価指数（総合）が、2025年（4月～6月の平均値）までに11.2％上昇しているのに対して、生鮮食品はその約2倍（23.2％）の上昇率となっています。

生鮮食品は、季節によって価格が上がったり下がったりすることはよく知られています。少し驚いたのは、キャベツが値上がりした後はやはり値下がりするのですが、しばらくすると、長ネギが高騰し、牛肉が値上がりするなど、品目を変えて上昇するのです。

要するに、生鮮食品全般が異常気象、つまり地球温暖化の影響を受けて上がっているということでしょう。最近は、コメも値上がりしています。コメは、生鮮食品ではありませんが、やはり毎年の気象条件に影響を受けて価格が変動します。もしも、地球温暖化が当面続くのならば、こうした食料品の値上がりもきっと避けられないのでしょう。

生鮮食品以外でも、鶏卵類、油脂・調味料が大きく値上がりしていることから、食料品全般にインフレ傾向が強いと捉えられるでしょう。
私たちがスーパーマーケットに入ったとき、最初に目に飛び込んでくるのは、こうした生鮮食品の価格です。それが高騰していると、当然ながら財布の紐は固くなります。

そうはいっても、やはり食費の削減には限界があります。2人以上世帯の生鮮食品への支出が、消費全体に占める割合は、2021年頃から上昇傾向にあるようです（図表）。

図表■生鮮食料の支出が消費全体に占める割合の推移

出所：総務省「家計調査」を基に日本FP協会作成

その背景には、2021年頃から生鮮食料品が全般的に値上がりを始めたことにあります。

冒頭に生鮮食品全体の価格指数の推移を見ましたが、もう少し細かい品目で見てみましょう。
2020年平均と最近（2025年4～6月）の価格指数を比べると、生鮮果実が1.31倍、生鮮魚介が1.28倍、生鮮肉類が1.21倍、生鮮野菜が1.16倍に跳ね上がっています。

魚や肉の場合、餌になる輸入穀物が高騰してコスト高になるケースがあるようです。また、野菜は温室などで電気代がかかるという理由があるようです。いずれも、間接的にエネルギー価格や為替レートの影響を受けている側面があります。
その価格を引き下げようとすれば、為替レートが大幅な円高に変わるか、原油増産で原油市況が下落するか、という外部環境の変化が必要です。しかし、原油消費が増えれば、地球温暖化とは逆行するので、再生エネルギー普及や原発再稼働によってCO2排出削減を同時に進めなくてはいけません。

生鮮食品の価格指数一つとっても、様々な事象が変動要因になっています。

記事の内容は、取材先や執筆者等の見解を示したものであり、日本FP協会の意見・方針等を示すものではありません。