CFP®試験合格への道
2026.08.19
資格学校を活用し効率的に6課目合格を目指す
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公開:2026.08.19
CFP®資格審査試験に全課目合格された方の合格の秘訣や取得の動機、学習方法などをご紹介する「CFP®試験合格への道」。CFP®資格取得を目指す皆様へのアドバイスとして、ぜひご参照ください。
【MY SUCCESS POINT】 問題集とテキスト通読は3:1の割合で
今回はCFP®認定者の後藤光一郎さんにお話を伺いました。後藤さんのCFP®認定までの道のりを確認しながら、勉強方法について振り返っていただきました。
| 2025年3月 | AFP資格認定 |
|---|---|
| 2025年6月 | 「金融資産運用設計」「不動産運用設計」「ライフプランニング・リタイアメントプランニング」「リスクと保険」「タックスプランニング」合格 |
| 2025年11月 | 「相続・事業承継設計」合格 |
| 2026年3月 | CFP®資格認定 |
今、日本は「貯蓄から投資へ」のスローガンのもと、資産運用立国への動きが加速しています。私はこうした時代の変化を肌で感じ、情報に流されず、自身の資産と将来を守れるだけの金融リテラシーを身に付けたいと考えました。これがFP資格の最高峰であるCFP®資格に挑戦したきっかけです。
戦略はいろいろあると思いますが、私の場合、飽きが来ないようにするためと、集中力を切らさず短期間で合格したかったので、全課目一発合格を目指しました。
AFP認定までは独学でしたが、限界を感じていたため、資格学校の講座を活用して最短ルートでの合格を目指しました。1課目当たりの勉強時間を100時間と想定して、100時間×6課目=600時間あれば、3カ月で十分間に合うと判断し、勉強に取りかかりました。
独学の場合、テキストを読んでも重要度の把握に時間を要します。一方、講義では講師が強調した箇所を優先して学習できるため頻出パターンの把握が容易にでき、膨大な出題範囲を効率よくインプットすることができました。アウトプットとインプットは問題集とテキスト通読で3:1の割合で進めました。移動時間はテキスト通読にあて、隙間時間の有効活用も意識しました。また、勉強時間捻出の一番の敵であるスマートフォンは机から遠ざけて、触れられないよう管理しました。
そのうえで、アウトプットにより多く時間を割くことで、知識の定着を図りました。アウトプットは資格学校の問題集のみを繰り返しました。大まかな流れは以下のとおりです。
1周目は講義と並行して問題集を解きます。2周目以降は計算力の維持・向上を重点に置きました。こうして、問題文を見たら解法が自然に浮かぶレベルまで問題集を繰り返し解いて問題のパターンをマスターしていきました。
当時、試験勉強に専念できる環境だったため、平日・休日ともに毎日平均9時間以上の勉強時間を確保できました。そこで1日の勉強時間を6等分して全課目にまんべんなく触れる計画を立てました。例えば、1課目当たりの問題演習70分、テキスト通読20分のように時間を割り振ったのです。加えて勉強する課目の順番も本試験と同じ順番にしたほか、学習アプリを利用して勉強時間を記録していきました。
試験直前の2週間は直前期用教材を繰り返しました。頻出問題が厳選されているため、頻出論点を徹底的にカバーできました。
公開模試も有効でした。本試験を想定した時間配分の練習になったほか、出題傾向を加味した作問に加え、偏差値が出される点も大きなメリットでした。こうして講義を含め、1課目当たり150時間、6課目で合計900時間ほどをかけ、試験本番に挑みました。
試験当日はとても緊張します。問題の解き方は先に理論問題、次に計算問題の順番で取り組みました。理論問題では45分~50分程度、計算問題に1時間10分~15分ほどをあてたのですが、問題の半数を占める計算問題に多くの時間を費やすことができ、合格につながったと思います。CFP®試験合格の秘訣は、基本的な問題を落とさないことです。そのためには、問題の取捨選択が重要になってきます。取るべき問題は取る、落としても差し支えない問題はパスするといった見極め力を養うのがポイントだと思います。
6課目一発合格を目指しましたが、「相続・事業承継設計」だけ不合格となり、結果的に2回受験することになりました。それでも短期間で合格するという目標は達成できました。
CFP®試験勉強を通じて知識を身に付けた最大のメリットは、税制改正に対して自ら理解できる力を身に付けたことです。学習を通じて得た知識を、自分自身だけでなく勤務先での社内教育やセミナー、講演などにも活かし、金融リテラシーの向上に貢献していきたいです。
後藤 光一郎さん(ごとう・こういちろう)
買取販売事業会社 コーポレート本部経理財務部経理課勤務
経理業務全般のほか、内部統制運用、決算業務、IPO準備業務、監査法人対応や社内問い合わせ対応にあたる
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