FPトレンドウォッチ
2026.08.12
日経平均株価と半導体株の行方【トレンド+plus】
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公開:2026.06.25
更新:2026.07.07
新NISAの開始以降、積立投資への関心は高まり続けています。金融庁の調査によると、2025年のつみたて投資枠での年間買付額は約6.2兆円にのぼり、前年の約5.0兆円から25%以上増加しました。また、日本証券業協会の公表値によると、NISA口座数は2025年12月末時点で約2,826万口座と、前年末から10%以上増えています。
少額から始められ、自動で買付を続けられる手軽さは積立投資の大きな魅力です。しかし、SNSや動画サイトなどで手軽に情報収集ができるようになった反面、断片的な知識や情報だけで始めてしまい、投資の基本的な仕組みを理解しないまま運用を続けた結果、思わぬ失敗につながるケースがみられます。
| 失敗パターン | 具体例 |
|---|---|
| 中身が重複している商品を購入する | 全世界株式型と米国株式型の投資信託を両方購入し、想定より米国株比率に偏ってしまう |
| 短期間で商品を売却する | 相場の下落時に動揺し、損失の拡大を防ぐために購入した商品を短期間で手放してしまう |
| 投資に回せる金額を把握していない | 非課税枠を早く埋めるために、生活費を圧迫するほどの金額を積み立ててしまう |
複数の投資信託を購入しても、投資先が実質的に重なっていれば特定地域・資産にリスクが集中するため、期待した分散効果は得られません。また、短期間で売却するとドルコスト平均法や複利効果といった、積立投資ならではのメリットを手放すことになります。
さらに、家計の状況を考慮せず積立金額を設定することで、日々の生活費で行き詰まり、積み立てを中断せざるを得なくなる、いわゆる「NISA貧乏」に陥るケースも少なくありません。
こうした失敗はいずれも、事前の情報収集や計画が不十分なまま積立投資を始めてしまったことに起因するものです。
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