原油価格高騰によるくらしへの影響は？【トレンド+plus】

本記事は2026年4月7日時点の情報を基に作成しています。

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原油価格高騰の現状とエネルギー関連品目への影響

イラン攻撃が2月28日に始まって、3・4月と原油市況が高騰しています。
攻撃直前の市況（WTI原油）が1バレル約67ドル（2月27日の終値）だったので、100ドルを優に超えている執筆時点の現状では、1.5倍を超える価格上昇を記録していることになります。

生活に直結する個別の品目では、ガソリン、軽油、灯油、電気料金、ガス代は、エネルギー関連品目として上がりやすいと考えられます。しかし、ガソリン、軽油、灯油は政府の減税と補助金があるため、いくらか値上がりが抑えられるとみられています。

一方、電気・ガス代については、2026年1月～3月使用分に対しては国からの支援による値引きが実施されていましたが、4月使用分からは支援終了に伴い値引きがなくなりました。ここ数年の傾向を踏まえて、夏には支援による値引きが再開するかもしれないという見方もあるようですが、支出を整理するうえで希望的観測を盛り込むのは避けた方が良いでしょう。

食料品や日用品にも…広がる値上げの波

家計にとって大きな打撃になるのは、エネルギー以外の「見えにくい負担増」が食料品や日用品などで広がることではないでしょうか。

過去の原油高騰時期の傾向を見ると、食料品では、魚介類は漁船の燃料代、肉類は家畜のエサ代が上がったことなどが影響し、値上がりが目立ちました。野菜も、トラック輸送の費用や温室栽培の燃料などがコストアップにつながって値上がりしています。そのほか、食用油や包装材・容器の高騰も起こりそうです。

こうした値上げは時間差があり、3～9か月後に値上がりが進む傾向があります。つまり、現状の原油高騰が影響してくる時期は、2026年6～12月ごろになると推察できます。

さらに、石油由来の材料の価格が上がる影響で、日用品などの価格も高騰すると予想されます。

例えば、洗剤、シャンプー、化粧品は値上がりすると見られています。そうなると、美容院のサービス料も連動して上がるかもしれません。
プラスチックは幅広く使われているので、玩具、家電製品、情報機器も値上がりする可能性があります。化学繊維の衣料品、住宅用資材のカーテン、カーペット、塗料も値上がりしそうです。また、自動車、自転車のタイヤも石油由来の合成ゴムです。

このように列挙すると、私たちは、石油製品・燃料コストの上昇による影響からは逃げられないと思います。

「想定外」に耐えうる家計管理の方法

それでは、こうした値上げによる家計への負担増に、どうすればうまく対処できるでしょうか。
実のところ、「これをすれば負担増から逃げられる」という妙手はありません。基本は、こつこつと節約に努めることです。

頭を節約思考に切り替えて、節約をするには①支出を記録して、②意識的に使用を減らす、という方法に尽きます。
その思考は、努力を重ねれば「節約に終わりがない」という考え方です。データをきちんと記録して、それをもとに少しずつ改善する「漸進主義」です。

実践の手法として、原油価格高騰の影響を早期に受けやすいガソリンを例に挙げてみます。
平均的な世帯は、1年間にガソリンを440リットルほど使っています。単純に12か月で割れば１カ月当たりの使用量は約36.7リットルです。軽自動車のタンクはだいたい30リットルなので、月初に満タンにしたならば、それを1か月以内に使い切らないように自家用車の使用を控えたり、燃費効率を意識した運転を心掛けます。何日間、給油せずに頑張ったかを記録すると、平均である年間440リットルよりも節約ができると思います。

もちろん、ガソリンの使用量はライフスタイルや地域によって差がありますので、これはあくまで一例になります。
ここで重要なのは、実現できそうな基準を定めたうえで支出を記録して、漸進的に節約することです。これはガソリンに限らず、食費・飲食代や娯楽費など様々な品目で実行可能です。

支出を「見える化」する家計管理の基本を積み重ねることで、今回のような想定外の物価上昇にも耐えうる家計づくりが期待できます。

記事の内容は、取材先や執筆者等の見解を示したものであり、日本FP協会の意見・方針等を示すものではありません。